NEDOは、カネカと長州産業による次世代「タンデム型」太陽電池の量産技術開発と実証事業に対し、最大153.3億円を支援する。2026年2月6日に発表した。
・変換効率３０％超と住宅用発電コスト１２円以下の両立を２０３０年度までに目指す
・カネカは２０２８年度の製品販売を計画
カネカの住宅用瓦一体型モジュール
本事業は、グリーンイノベーション基金事業「次世代型太陽電池の開発」の一環として実施する。カネカと長州産業の2社は、いずれも2030年度までに年間500MW（メガワット）以上の量産化構想がある。
タンデム型太陽電池は、従来の結晶シリコン太陽電池の上にペロブスカイト太陽電池を積層し、異なる波長帯の光を効率良く吸収する構造を持つ。カネカは、自社の強みであるヘテロ接合型結晶シリコン技術を活用し、将来的には40％以上の高効率化を目指している。同社は2028年度の製品販売開始を計画している。長州産業も同様に、大型モジュールの製造プロセス確立と、屋根設置や営農型など多様な形態での社会実装実証を推進する。
支援規模は全体で上限153.3億円、期間は2030年度までの6年間となる。タンデム型特有の課題である「大型化に伴う性能低下」と「高コスト」を克服するため、短タクトタイムかつ高歩留まりな生産技術を確立する。NEDOは、この集中支援を通じてペロブスカイト太陽電池の早期普及を図り、再生可能エネルギーの導入拡大と国際競争力の強化につなげる。
参考資料： NEDO
