新潟県は、次世代型太陽電池の実証を支援する事業の採択先として4件を採択し、2026年8月6日に発表した。ペロブスカイト太陽電池やカルコパイライト太陽電池を県内施設などに設置し、今年度内に実証試験を開始する。
新潟県の「令和8年度新潟県次世代型太陽電池実証支援事業補助金」は、豪雪地帯での再生可能エネルギーの導入を促進するため、次世代型太陽電池の実証事業を支援するもの。今回、同事業で、（1）今泉テント、（2）サカタ製作所、（3）北村製作所、（4）SOLABLEの4者それぞれを代表とする4つのプロジェクトを採択した。採択事業者は2026年度内に太陽電池を設置し、実証試験を開始する予定である。
今泉テントを代表申請者とするプロジェクトでは、長岡市にある同社の自社敷地内で、テント建屋の屋根や壁にカルコパイライト太陽電池を直貼りし、発電性能や耐久性、耐雪性などを実証する。太陽電池の調達および技術支援を行うSOLABLEとSOLABLEトレーディング、設計・施工協力を行う坂詰製材所、太陽電池の開発・製造を担うPXPが参画する。
サカタ製作所のプロジェクトでは、大学内の建物の屋上にペロブスカイト／シリコンのタンデム型太陽電池を設置し、発電量の照度依存性や季節依存性などを実証する。実証データの取得および解析を担う新潟大学、太陽電池セルを提供する東芝、屋外実証システムの助言を行う佐賀大学が参画する。
北村製作所のプロジェクトでは、同社敷地内でコンテナ型シェルターの屋根と壁にカルコパイライト太陽電池を設置し、積雪時の発電性能や耐久性などを実証する。新潟スワンエナジーおよびJFEエンジニアリングがシステム設計・技術支援で参画し、SOLABLEとPXPが太陽電池の調達・技術支援を担う。
SOLABLEのプロジェクトでは、新潟県佐渡市内にある公共施設の屋根にカルコパイライト太陽電池を設置し、積雪、塩害、強風に対する発電性能や耐久性などを実証する。大日本ダイヤコンサルタントが計画検討などを担い、PXPが太陽電池の開発・製造、坂詰製材所が設計・施工協力を担当する。
参考資料： 新潟県
